SDGsへの取り組み

SDGsに関する具体的な取組み・活動報告については、
2022年3月を目標に公表の準備をすすめています。

持続可能な社会の実現に向けて。

持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)とは、2015年9月の国連サミットで採択された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指すための国際目標です。
当社グループは紙・パルプの製造・加工を中心とした自然資源を取り扱う企業として、地球環境の保護、すべての人が平和と豊かさを享受できる社会の実現に向けた使命を深く受け止めながら事業活動を推進しています。

SDGsロゴマーク
  • 01
  • INPUT

当社グループではステークホルダーの皆様への製品・サービスの提供のために様々な資源を活用しています。
特に、主要4社における事業活動によって年間約71,000tのパルプと約600,000tの古紙を使用しました。
今後もさらなる価値提供に向けて、より環境・社会に配慮した資源の有効活用方法を追求します。

原材料

  • パルプ

    71,027t

    ※1

  • 木材チップ

    259,968t

    ※1

  • 原紙

    51,720t

    ※1

  • 古紙

    605,564t

    ※1

  • その他

    7,617t

    ※1 ※2

エネルギー

  • 電力

    598,495MWh

    ※1

  • エネルギー

    9,570TJ

    ※1

自然資本

  • 61,441,210t

    ※1

  • 社有林

    25,894ha

  • (CO₂吸収量:79,078t-CO₂ ※1 ※4

人的資本

  • 従業員数

    1,530

  • 労働

    3,375,557時間

    ※1 ※3

財務資本

  • 資本金

    11,485百万円

  • 研究開発費

    916百万円

※1
2020年4月1日から2021年3月31日までのデータを使用
主要4社(特種東海製紙(株)、新東海製紙(株)、(株)トライフ、特種東海エコロジー(株))のデータを掲載(主要4社外は随時更新)
※2
上記以外の原材料(樹脂や薬品など)
※3
総労働時間は常時従業者に加えて臨時雇用者などを含む1,759名の労働時間を集計
※4
「地方公共団体実行計画(区域施策編) 策定・実施マニュアル 算定手法編 Ver1.1」(環境省 R3.3)の「森林全体の炭素蓄積変化を推計する手法」に基づき推計
  • 02
  • BUSINESS MODEL

特殊素材事業、生活商品事業、産業素材事業、環境関連事業の4つの事業を核として、12のグループ会社と共に、目指すべき企業像「技術と信頼で顧客と共に未来をひらくオンリーワンビジネス企業」の実現に取り組んでいます。

ビジネスモデル
  • 03
  • OUTPUT

当社グループは主力である紙・パルプ関連製品の販売に限らず、様々な事業展開を通してステークホルダーの皆様、持続可能な社会への価値提供を行ってきました。また、事業活動に伴う環境・社会への影響を低減するために地球温暖化防止と環境負荷の低減を推進しています。

製品&
サービス

紙・パルプ分野にとどまらず、その他5つの分野で製品・サービスの提供を行い、SDGsの達成に向けて取り組んでいます。

  • 紙・パルプ分野
  • 紙加工分野
  • 資源再活用分野
  • 物流分野
  • 森林保全分野
  • 土木・緑化分野
排出

主要4工場の事業活動に伴って年間約160,000tのCO₂を排出しています。
当社グループではバイオマスボイラー・再生可能エネルギーを有効的に活用することでCO₂排出量の削減に取り組んでいます。

  • CO₂排出

  • 168,173t

    ※1 ※2

  • 廃棄物

  • 208,816t

    ※1

  • 排水

  • 59,959,817t

    ※1

  • 薬品

  • 978t

    ※1

※1
2020年4月1日から2021年3月31日までのデータを使用
主要4社(特種東海製紙(株)、新東海製紙(株)、(株)トライフ、特種東海エコロジー(株))のデータを掲載(主要4社外は随時更新)
※2
Scope1およびScope2のエネルギー起源二酸化炭素を対象(非エネルギー起源二酸化炭素は含んでいない)
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  • CHALENGES & GOALS

世界的な気候危機、感染症の蔓延など経済も社会も大きな転換を迎えています。こうした状況の中で、SDGsに示されたニーズを大きな成長機会と捉え、既存事業との親和性が高い領域を中心に、新たな事業展開および価値創造に挑戦していきます。

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